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JES(ジャパンEAPシステムズ)の強み

パフォーマンスに焦点を当て、個人と組織が満足、納得、そして発展できる対策を共に検討します。

EAPのミッションは、人と組織が共に成長することへの支援。
「勤労者のパフォーマンスの発揮」と「組織の健全な事業活動」、それを成し遂げるための「支えあう繋がりやコミュニケーションの創造」このミッションに向け、当社は3つの強みを大切にしています。

高度な専門性

カウンセラーは臨床心理士や精神保健福祉士、キャリアコンサルティング技能士(1級・2級)などの有資格者。
スタッフ全員が精神科医療の臨床経験を持っています。

  • 29

    臨床心理士

  • 18

    精神保健福祉士

  • 29

    公認心理師

  • 17

    キャリア系国家資格者

1~3年

0%

4~9年

33%

10年以上

67%

確かなカウンセリングの技術は、すべての基本です。
カウンセラーは、大学院での専門教育が必要な臨床心理士か、国家資格である精神保健福祉士を必ず保持しています。加えて キャリアコンサルティング技能士(1級・2級)や標準レベル キャリアコンサルタント、産業カウンセラーの資格を併せ持つカウンセラーも多数在籍しています。

また、JESの大きな特徴はこれらのカウンセラーが常勤雇用であること。これにはさまざまな効果があります。

  • ・全カウンセラーが、充実した社内外での継続的な教育により対応スキルを常に向上させることができます。
  • ・他機関との兼務がないため相談・企業情報の流出を名実ともに防げます。
  • ・カウンセラーの在室日が多く、相談室が責任者を配置した「組織」であることで、多忙な相談者や管理職への迅速な応対が可能です。
  • ・カウンセラー自身も「社員」であることが、職業人の相談を受ける際の下地として機能します。

連携する技術と体制 ~2つの担当制~

職場との連携は、 EAPの根幹をなすアプローチです。
企業と社員の相互理解を促すために、2つの担当カウンセラー制度を完備。

連携のイメージ

人と人が支えあうためには、お互いの理解が欠かせません。
カウンセラーは、職場内外の関係者の相互理解と支え合いの促進に向け守秘義務は遵守しながら、必要時には管理職や人事担当者との連携を積極的に行います。カウンセリングによる社員個人への支援だけでなく、周辺者からの情報収集や情報提供を通して関係者の適切な支え合いと、全体最適を目指す「連携する技術」を常に磨いています。

またJESでは、各企業の固有の制度や基準、風土などを踏まえ総合的なサポートを行う企業担当カウンセラーと、社員個人のカウンセリングを担当する相談担当カウンセラーの2つの担当制を採用しております。この2つの担当制が、職場との連携をより的確かつ効果的なものとします。

企業担当カウンセラー(※)

各企業に一人専属し、主に人事担当者や健康管理スタッフと連携しながら、企業の課題や対応方法の検討を支援します。
利用状況報告として企業を訪問し、研修講師なども担当します。企業の情報を収集して相談室内に共有し、当該企業の社員への相談対応の有効性を高めます。

相談担当カウンセラー

各相談者に一人専属し、その方の相談には責任を持って同じカウンセラーが対応します。
電話でもメールでも同じ担当者が一貫して対応することで、話の連続性が保て、課題の共有がしやすいなど、カウンセリングの効率を高めることができます。
個人の問題解決に寄与すると共に、職場上司など周辺者との関わりを通して、職場に過剰な負担を強いることのない現実的な配慮や、指導の方法を探します。

※ 企業担当カウンセラーもまた、臨床心理士、精神保健福祉士などの有資格者です。

アクセシビリティ

アクセスのしやすさは、有効活用のキーワードです。

  • 複数の相談ツール

    ①各種相談方法と相談担当カウンセラー制

    電話、メール、面接、それぞれの相談方法に、それぞれの使いやすさ、メリットがあります。
    各種ツールを、ご都合に合わせて安心してお使いいただけるよう、いつどの方法で相談しても、同じ担当カウンセラーが一貫して対応いたします。

  • 5つの直営拠点

    ②5つの直営拠点

    地域性を担保しつつ、情報管理や教育水準、相談対応方針の統一を可能とする支社体制を築いています。
    関東から九州に転勤になった、自分の相談を踏まえて地元にいる親の話を聞いてやってほしい、そんなときにも相談内容や方向性を支社間でしっかり引継ぎますので、スムーズにご利用いただけます。

  • 全国ネットワーク

    ③全国ネットワーク

    全国をカバーする関連・提携機関(医療・相談)もアクセスのしやすさを支えます。
    相談可能な提携機関では、臨床心理士や精神保健福祉士による面接相談もご利用いただけます。
    (※当社からの事前予約が必要)
    医療法人を母体に持つ当社ならではのネットワークをご活用ください。